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看護師で年収600～700万円は可能？求人を探すときの7つのポイント

更新:2022年10月26日

看護師は一般企業のOLなどと比較して「給与が高い」というイメージがあります。確かにパート看護師でも時給は平均2,300円と言われているので、かなり高めです。

一方、看護師で年収600万円～700万円を得ようと思うと、ちょっとハードルは高くなります。しかし、決して不可能な金額ではありません。このページでは年収600万円～700万円を望む看護師の求人対策についてご紹介します。

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看護師が年収600～700万円を得ることは可能？

結論から言うと可能です。もちろん条件を満たす必要はありますが、看護師であれば年収600～700万はもちろん、800万を目指すことも難しくありません。

そのは次の項目で詳しく紹介していますので、まずは看護師の年収の実態を見てみましょう。

看護師の給与の相場

日本看護協会が実施している「病院看護実態調査」によると、看護師の給与の平均額は下記のようになっています。

	基本給	税込給与総額
高卒＋3年課程卒の新卒看護師	200,114円	266,041円
大卒の新卒看護師	207,013円	273,854円
勤続10年の看護師（31～32歳、非管理職）	243,736円	320,457円

これを見ると、高校卒業後に3年課程を修了した人と大学卒業した人では収入はそれほど大きく差はないように思われます。
ところが勤続年数が10年になると、30代前半で税込給与が32万円に増えていることがわかります。

また、これは平均額なので、病院勤務かそうでないか…という点でも個人差があります。

基本給と税込給与総額の違い

ここで「基本給」と「税込給与総額」の言葉の意味をご説明しておきましょう。
「基本給」はその名の通り、給与計算の基本となる金額のことです。基本給に通勤手当や住宅手当などの各種手当を加算したものが「税込給与総額」になります。

なお、上の表の税込給与総額には、通勤手当、住宅手当、家族手当、夜勤手当、当直手当が含まれます。ただし、時間外勤務の手当（残業手当）は含まれません。
また、夜勤は三交代で1ヶ月に夜勤 8 回（二交代で夜勤 4 回）したものとして計算されています。

税込給与総額がそのまま銀行の口座に振り込まれるわけではありません。ここから社会保険料や厚生年金保険料、税金などが引かれます。その結果、口座に振り込まれる金額が「手取り額」となります。

正社員はボーナスも支給

上の表は毎月の給与の金額ですが、正社員はこの他にボーナス（賞与）も支給されます。ボーナスは勤務先によって異なりますし、経営状況によって増減します。そのため、毎年一定ではありませんが、基本給の3ヶ月分などの計算式があるので基本給が増えるとボーナスも多く支給されます。

看護師の年収の計算方法

30代前半の看護師1ヶ月の平均の基本給約24万円、税込給与総額約32万円として、年収を計算してみましょう。

32万円×12ヶ月＝384万円
ボーナス2回（4ヶ月分）：24万円×4ヶ月＝96万円
年収は384万円＋96万円＝480万円

30代前半で年収480万円は可能ということになります。

さらに勤続年数が長くなると毎年の昇給によって基本給が増えていきます。また手当も増えるので、500万円～600万円は手が届きそうですね。

実際に看護師の求人では「年収500万円」という募集は多く見られます。

看護師で年収600～700万円もらうにはどうすればいい？

看護師の年収を左右する要素としては、経験年数や能力などがあります。どの要素が年収に影響を与えるのかを見てみましょう。

下記の表は日本看護協会が「基本給の決定基準・要素の経年変化」を調査したもので、2012年と2017年のデータが出ています。

	2012年	2017年
年功のみ	34.4％	29.1％
年功・能力	5.9％	7.2％
年功・職務	19.7％	20.0％
年功・能力・職務	15.5％	19.7％

年功だけでなく能力や職務も評価されるように頑張る

2012年は2,651件、2017年は4,134件が回答しています。その中で、どの要素を基本給の決定基準にしているかを割合で示したものです。

年功とは年齢や勤続年数のことですが、2012年の調査では「年功のみ」を基本給の決定基準にしているところが34.4％でかなり高くなっていました。ところが2017年の調査では29.1％で5.3ポイントも下がっています。一方、「年功・能力・職務」との回答は2012年は15.5％でしたが2017年は19.7％で4.2ポイントも増えています。

このことから、最近は年齢や勤続年数だけでなく、能力や職務なども評価されるようになっていることがわかります。