看護師が手取り40万円を手にするために必要な要素とは？

更新:2024年1月19日

看護師として働く場合、手取りが20万円や30万円を得るのはそれほど難しいことではありません。しかし、手取り40万円となると、ちょっとハードルが高くなりそうですね。

手取りを40万円にするにはどうすればいいのでしょうか？

看護師の給与を手取り40万円にするには総支給額はいくら必要？

看護師の場合、手取り20万円なら新人看護師でも可能ですが、手取り30万円になるとある程度の経験が必要です。

また、日勤のみよりも夜勤を含めた交替勤務の方が手取りは多くなります。

では、手取り40万円にするには、どうすればいいでしょうか？

手取り40万円に必要な総支給額

給与は基本給に各種手当が加算され、そこから社会保険料（健康保険、介護保険、厚生年金保険、雇用保険）と税金が引かれます。職場によっては懇親会費や組合費などを引かれる場合もあります。

その結果、残るのが手取り額です。

手取り額は総支給額の約80％

一般的に手取り額は総支給額の約80％と言われています。手取りを40万円にするには、「50万円×80％＝40万円」となり、総支給額は約50万円が必要ということになります。

これはある試算サイトでの計算結果です。
（東京都在住、30歳、正看護師で扶養家族なしの場合）

総支給額■ （各種手当含む※）	489,990円
健康保険（A）	24,750円
介護保険（B）	0万円
厚生年金（C）	45,750円
雇用保険（D）	1,470円
所得税（E）	18,020円
控除額合計▲ （A＋B＋C＋D＋E）	89,990円
手取り額 （■－▲）	40万円

（※：各種手当に交通費は含んでいません。）,

この試算でもわかる通り、総支給額が約49万円もあっても約9万円が控除されます。そのため、手取り40万円を目指すならば、総支給額は各種手当を含めて49万円～50万円ほど必要ということになります。

看護師で手取り40万円もらっている人は少ない？

手取り40万円、つまり総支給額50万円をもらっている人は、看護師全体でどれくらいいるのでしょうか？

総支給額が45～50万円の看護師は全体の10％弱

日本看護協会が2012年に調査した「病院勤務の看護師の賃金に関する調査報告書」によると、全国の病院に勤める看護師、保健師、助産師、準看護師の1ヶ月の総支給額は下記のようになっています。

1ヶ月の総支給額	割合
20万円未満	0.3％
20～25万円	4.9％
25～30万円	13.5％
30～35万円	21.5％
35～40万円	19.7％
40～45万円	13.9％
45～50万円	9.7％
50～55万円	5.3％
55～60万円	2.7％
60万円～	0.8％

これを見てもわかる通り、総支給額が30～35万円が21.5％でもっとも多くなっています。手取り40万円が可能な総支給額45～50万円の人の割合は9.7％で全体の約1割で、ハードルが高いことがうかがえます。

看護師の管理職になると手取り40万円は可能！

同じ調査では、看護師の職位別の基本給のデータも発表しています。
（　）内は平均年齢です。

基本給月額	非管理職 （53歳）	専門職 （43.9歳）	主任 （50.1歳）	副看護師長 （51.3歳）	看護師長 （54歳）	副看護部長 （54.1歳）	看護部長 （56.7歳）
25万円未満	13.0％	10.9％	13.1％	8.7％	5.0％	2.1％	2.4％
25～30万円	24.7％	23.8％	25.2％	14.4％	14.1％	7.4％	7.6％
30～35万円	26.2％	30.5％	21.0％	16.5％	17.1％	9.5％	11.6％
35～40万円	25.4％	25.0％	26.4％	39.5％	29.6％	30.0％	20.1％
40～45万	8.7％	7.2％	11.3％	17.2％	21.1％	29.8％	26.5％
45～50万	1.5％	1.7％	1.9％	2.6％	7.6％	12.2％	11.6％
50万円以上	0.5％	10.9％	1.1％	1.2％	5.5％	9.1％	20.1％

これは基本給の統計で、実際の総支給額は各病院で規定されている各種手当が付きます。基本給だけで見た場合、主任クラスや副看護師長クラスでは35万円～40万円のケースが最多で40万円以上の割合は少なくなります。
一方、看護師長では基本給35～40万円が多いですが、40～45万円の割合も21％を超えています。さらに看護部長になると40～45万円の割合がもっとも多くなります。

この基本給に各種手当が加算されるので、管理職になると手取り額はかなり多いことが考えられます。

非管理職の看護師が転職で手取り40万円を得る方法

役職に就くには長年の積み重ねかヘッドハンティングされるという道があります。しかし、誰もができるわけではありません。

非管理職の看護師の場合は転職で手取り40万円を得られる仕事を探してみましょう。

手取り40万円の求人の例

いくつかの求人サイトを見てみると、次のような募集が見つかりました。

募集先	給与	勤務形態
急性期病院	月給40万円＋夜勤手当（1回15,000円×回数分） ＋時間外手当 （※1）	交代勤務
美容外科クリニック	月給：360,000～700,000円（※2）	日勤のみ
有料老人ホーム	夜勤1回35,800円（※3）	夜勤専従

※1と※2の給与は経験などを元に面談後に決定されます。
また、※3の募集は夜勤専従ですが、総支給額を50万円にするには1回あたりの夜勤手当が35,800円なので、
35,800円×14回＝501,200円
となり、1ヶ月で13～14回の夜勤をこなす必要があります。

手取り額が多い看護師求人は非公開！

上でご紹介した募集内容は、求人サイトに登録しなくても閲覧できるものばかりです。そのため、「詳細は面談後に決定」などと書かれているものが多く見受けられます。

いい条件の求人は「非公開」になっていて、登録した人だけが閲覧できるようになっています。特に高収入を得たい人は、看護師の求人サイトに登録してみましょう。非公開求人がすべて見られる上に、アドバイザーの相談やアドバイスを受けることが可能になります。

高収入の求人は年収で表示されるケースが多い

求人サイトで「手取り40万円」の求人を探そうと思っても、あまり多くはありません。このような高収入の求人は「月給」ではなく「年収」で表示されているからです。

例えば「急性期病院　年収450万円～500万円」などと紹介されています。年収500万円ということは1ヶ月あたり約42万円という計算になりますが、実際は月給＋賞与（ボーナス）を合わせた金額なので月給はもっと少なくなります。

求人が年収で表示されている場合は、求人サイトのアドバイザーを通して具体的な内訳を聞いてみるといいでしょう。

看護師が手取り40万円の仕事を探す場合の注意点

ここまででご説明したように、看護師が手取り40万円を得るには総支給額が45万～50万円ほど必要になります。

それだけの給与を得るには管理職になる方法か、一定年数の経験があり好条件の求人に応募する方法が考えられます。

こういった条件が整わない人は手取り40万円はやや厳しいのですが、その場合は「なぜ手取りで40万円が必要なのか」を考えてみましょう。

家賃や生活費、子どもの保育料などが高い場合は、病院が提供している寮や保育所を利用する方法があります。他にも節約できるところがないか、などを見直してみるといいでしょう。

ダブルワークで高収入を得ようとして無理をすると体調を壊して、結局働けなくなると元も子もありません。そういった点をよく考えて仕事を探すことが大切です。

まとめ

看護師が手取り40万円を得るには、総支給額は50万円が必要になります。しかし、非管理職の看護師が総支給額50万円を手にするのはなかなか大変です。

実際、一般的な看護師の平均総支給額は30～35万円というデータがあります。手取り40万円（＝総支給額50万円）にするには、看護師長などの管理職を目指す方法と給与が高い求人を探す方法があります。

ところが給与が高い求人は求人サイトの中でも「非公開求人」となっていて、登録しないと閲覧できません。少しでも好条件の求人を探したい場合は、いくつかの看護師専門の求人サイトに登録してみましょう。

登録自体は無料でできますし、アドバイザーに相談したり、アドバイスを受けたりといったことができるのでおススメです。

また、どうしても手取り40万円が難しい場合は、勤務先の寮や保育所などを利用して生活費を抑える方法もあります。無理のない範囲で、少しでも理想の収入が確保できるように考えてみましょう。