年収1000万の職業とは？手取り額や割合、楽な仕事を紹介

1000万円稼げる人って憧れるなぁ！！！どうやったらなれるんだろう…？

年収1000万円といっても、自営業、会社員、独身、既婚とその人の状況によって生活スタイルは大きく変わってきます。
この記事では、年収1000万円の人はどんな仕事をしているのか、手取りはどれくらいなのかをそれぞれの場合別に検証していきます。

年収1,000万円の職業や企業とは？

年収1000万円は誰もが憧れますが、基本的に以下のような仕事は年収1,000万を目指しやすいといわれています。

つまり、高収入を得ようと思った場合は大変な仕事につくか、起業するのがおすすめと言えるでしょう。

また、起業するとさまざまなものが経費で落ちますので、額面の所得が低くとも可処分所得が大きくなりやすいです。

後述しますが年収1,000万でもサラリーマンだと実質的な手取りはかなり少なくなるのですが、起業すると経費を計上することでサラリーマンより可処分所得が増えます。

年収1,000万を超える主な職業

年収1000万円以上のいわゆるエリートと呼ばれるのは以下のような職業の方々です。

一部、サラリーマンとは縁遠い職業もありますが、いずれも年収1,000万を超えている方が多いエリートな職業です。

なお、企業でなく独立や自営業で年収1000万円を稼げる職業は以下の通りになっています。

同じ医師でも勤務医は1000万円行かないことも多いので、収入が大きく伸びるのは開業医です。
歯科医も雇われの間は給料が低いですが、開業すると一気に所得が跳ね上がります。

また、ホワイトカラーではありませんが自分の船を持っている漁師などは、安定はしませんが大漁な年は年収が1000万円を超えることがあります。

それ以外にも国会議員など、少し特殊な職業の方々も年収1000万円を超えています

年収1000万円のリアルな手取り額や税金！

年収1000万円は、実は節税対策をしないと相当税金を取られてしまいます。
半額近くは言いすぎですが、年収500万円の２倍の収入なのに、税金は2.5倍も取られるのが事実です。

税金が高くなるのに各種支援制度が受けられず、もっとも損するのが年収800万円～1,500万円の世帯と言えます。

【自営業の場合】年収1000万円の手取り額

自営業で年収1,000万の場合、手取り額は669.3万円となります。

自営業の場合は、法人化していない限り、かなり手取りが少なくなります。

ざっと計算するだけでも、国民健康保険で年間73万円、年金が19.5万円、所得税が121.1万円、住民税が81.2万円も取られます。

それに加えて個人事業税が35.5万円かかりますので、後述するサラリーマンの1000万円とくらべて70万円ほど手取りが低いです。

すなわち引かれる額が多くなってしまうので、こうしたことを避けるために、多くの高所得の個人事業主が法人化するというわけです。

ココがポイント

会社員と自営業は、また異なってきます。次は会社員のケースを見ていきましょう。

【会社員（独身）の場合】年収1000万円の手取り額

手取りの総額は733.9万円となります。

独身の場合、所得税と住民税が多少高くなります。

年間所得税が83.4万円、住民税が63万円、健康保険が49.7万円、厚生年金が65万円、雇用保険が5万円で、合計266.1万円が引かれます。

これは35歳の独身のケースで、40歳から発生する介護保険は含まれていません。

40歳以上である場合は、年間79,000円の介護保険料が新たに必要です。

このように額面で1,000万円稼いでも手取りは3/4を下回ってしまいます。

また、所得税は全国一律ですが、住民税は住んでいる自治体によって異なります。

ココがポイント

【会社員（既婚）の場合】年収1000万円の手取り額

控除などをもろもろ引いて242.1万円の天引きとなり、手取りは757.9万円となります。

これは前提として結婚して妻が一人、大学生の子供がひとりいるパターンです。

まずは所得税が60.4万円、住民税が54.1万円、健康保険が49.7万円、厚生年金も65万円、雇用保険も５万円が引かれます。これは独身と変わりません。

ただし、既婚者の場合は控除がありますので、所得税や住民税は多少割引になります。
そのため、独身のケースより24万ほど手取りが多いです。

子供がいる場合は年収1000万がネックになる？

年収1,000万を超えている場合、自治体などの給付金はほぼもらえません。
例えば高校の学費無償化などの支援も対象外となりますので、学費が重くのしかかります。
さらに児童手当も本来なら15歳未満の子女を養育している場合は自治体から月15,000円もらえるのですが、年収1000万円だと一律で5000円になってしまいます。

満額貰えれば、年収600万円の世帯では、18万円の児童手当になりますが、1000万円の世帯では、わずかそれが６万円となってしまうのです。

ココがポイント

【夫婦共働きの場合】年収1000万円世帯の手取り額

共働きのケースでは、二人共の合計手取りは約814万円となります。

例えば500万円ずつ共働きすると、既婚者が一人で1000万円稼ぐより56万円ほどお得になります。

ただし、双方働いているので配偶者控除は使えません。

年収1000万円の場合、所得税の実質税率は20％となります。
しかし夫婦それぞれが500万円ずつ稼いだ場合の実質税率は10％ですので、かなり所得税が異なってきます。

所得税は確定申告したあとに住基ネットのネットワークを経由して自治体に流れ、それぞれの世帯や職場に納税通知書が送られます。

先程の児童手当も夫婦どちらかの所得が高いほうが計算根拠として使われますので、満額もらえることとなり補助がかなり潤沢です。

どうせ世帯年収1000万円を稼ぐのであれば、一人で稼ぐよりも夫婦二人で500万円ずつ稼いだほうが、よほどお得度が高いといえます。

ココがポイント

年収1000万稼いだ場合の生活レベルはどのくらい？

独身か共働きか、子供がいるかでどうかでかなり生活レベルはかなり変わってきますが、子供がいなければ余裕のある生活ができます。

年収1,000万を12ヶ月で割ると83万円となりますので、税金を差し引いても62万～70万円ほどは自由に使えるお金があります。

ある程度を貯金や投資に回すとしても家賃20万ほどの家に住みつつ、毎食2,000円ほどの食事をしても余裕がありますし、高頻度で豪華なディナーや嗜好品を購入しても余裕があるでしょう。

逆に子供がいる場合は貧困世帯ほどではありませんが、贅沢をするのは難しく一般的なレベルの生活をする事になるでしょう。

年収1000万以上の割合は？何人に一人いる？

日本全体で見ると、年収1,000万円を超える人の割合はおよそ4,8％です。

つまり約5％の人が年収1,000万なので、およそ20人に一人は年収1000万以上の人がいると思って良いでしょう。

東京に限ると10人に1人が年収1,000万以上

なおこれは日本全体の割合のため、東京に限ると10人に1人は年収1,000万以上という結果が出ています。

これは東京は平均給与が高いのと、給与水準の高い大企業が他県より集中していることが関係しています。

年収1000万円以上の仕事、職業に転職は可能？

結論からいうと、今からでも年収1,000万以上の仕事への転職は十分可能です。

僕でも1000万円稼げるようになるかなぁ？

医者や歯医者は医学部からやり直さなければならないので厳しいですが、例えば司法書士や税理士などはサラリーマンからの転職組が大勢います。

税理士などは社会経験を積まず直でなるよりも、むしろ会社員経験があった方がビジネスの経験として非常に役立つ分野です。

• 医師・弁護士⇒異業種からの転職はかなり厳しい
• 司法書士・税理士⇒仕事をしながらの資格取得・転職も可能
• その他のハイクラス職業→スキルや実績があれば転職可能
• 起業→ギャンブルだが軌道に乗れば容易に年収1,000万を超える

ただ年収1000万円になれる職業の多くは基本的に専門性を身につけている必要がありますし、できればマネジメント経験もあったほうが良いでしょう。

英語や中国語を話せる語学力があったり、特定の分野における高いスキルを持っている即戦力の人材であれば、年収1000万円の転職がしやすいです。

年収1000万円の職業に転職する方法

年収1,000万以上で働く人とのコネを持つ

年収1000万円の職業に転職するには、コネクションか転職サイトが必須です。
取引先から誘われた、知人や友人から引き合いがあったなど人脈があれば大いに役立ちます。

実は年収1000万円の転職はクローズドなケースが多く、人脈によってもたらされます。

直接ホームページの採用情報から申し込んでも良いのですが、ほとんどの場合は給与が書いていません。

年収1000万円の高所得者のオファーは、年収が非公開になっているケースがほとんどです。

転職サイトやエージェントで年収1,000万超えの求人に応募する

でも、そんなコネがない場合はどうしたらいいの？

そんな時こそ、転職サイトやエージェントを使うんです。
転職サイトやエージェントは給与別に求人を探すことができるので、求人票の時点で年収1000万円かどうか見極められます。

例えばエージェントの担当者に、「年収1000万円以上の求人だけお願いします」と頼めば、可能な限り高給の仕事を見つけてきてくれます。

もちろん年収に応じたスキルがあることが大前提ですが、エージェントも無理な場合は無理と言ってくれます。

可能性がある場合は職務経歴書を工夫したり、面接の前にあなたの印象を前向きに伝えるなど、年収1000万円の仕事に手が届くように可能な限りサポートしてくれるのが転職エージェントです。

doda（デューダ）

年代	20代～30代	雇用形態	正社員・契約社員・その他
対象エリア	全国（海外を含む）
業界	SE／Webエンジニア機械／電気広告／クリエイティブ営業職医療専門職金融専門職不動産専門職コンサルタント／士業経営企画／管理事務公務員／教員その他
おすすめ度

ポイント

• 土日祝休みの求人は業界トップレベル
  
• 大手企業や年収1000万以上の求人も多数
  
• 研修制度で未経験でも安心

詳細・評判を見る

公式サイトをCHECK

年収1000万で楽な仕事・職業はある？

結論から言うと、年収1,000万で楽な仕事はほとんどありません。

ただゼロではありませんので、主に以下のような仕事が年収1,000万ながらも楽です。

1. 親が不動産を複数持っており、もらった物件の大家をしている
2. 親が資産家で自分も資産家をやっている
3. 天下りの役員

どれもなろうと思って簡単になれるものではなく、どちらかというと親の能力が重要です。

親に恵まれている一部の方を除き、楽な仕事で年収1,000万を目指すのは非常に難しいと思った方が良いでしょう。

年収1000万は相応にきつい仕事が多い

年収1000万円を稼ごうと思った場合、前述した医者や外資系の社員、製薬会社の社員などある程度はハードワークになります。

勤務時間が長く、睡眠時間も短くならざるを得ない職業が多いので年収1,000万の仕事は過酷です。

年収1,000万は本人が楽と感じている仕事も多い

転職できる職業ではありませんが、漫画家やタレント、youtuberなどは当たれば簡単に年収1,000万を突破できます。

ただし、作業時間や動画編集の時間などが長大であり、自分自身が商売道具なので休みに代わりがいるわけでもありません。

そのため、非常に過酷な労働環境になることが多いのですが、漫画家やyoutuberは自分自身が好きで仕事をやっていたり、夢のために頑張っているのできついと感じていないケースが多いです。

大変ですが、やりがいがあるので楽しいと感じている方が多いようです。

年収1000万円の仕事に就いたらやっておきたい節税対策

不動産投資

年収1000万円以上の方におすすめの節税方法は、やはりなんといっても不動産でしょう。

マンション等を購入したら、住宅ローン減税で所得税が還付され、住民税が軽減されます。

しかも10年ぐらい続きますので、かなりお得です。第三のボーナスとして、大いに使えます。

また、年収1000万円あると、組める住宅ローンの限度額もかなり大きくなりますので、大きな家、より職場に近い家を買うことができます。

それに加えて、新たな不動産に関連した節税方法として、不動産投資などを検討してみると良いでしょう。

不動産投資は、ワンルームマンション等を購入して家賃収入でローンを返していき、残りを諸経費にあてたり、貯蓄に回したりするものです。こちらは、初年度は赤字になりがちなのですが、本業の給与所得と不動産所得を通算することができます。

iDeCoやふるさと納税などの節税制度

次点でおすすめなのが、iDeCoやふるさと納税、医療費控除といった手堅い節税制度です。

1. 配偶者控除・扶養控除
2. iDeCo（イデコ）
3. 生命保険料控除・地震保険料控除
4. 特定支出控除
5. ふるさと納税
6. 住宅ローン控除
7. 医療費控除

配偶者の年収や医療費の合計にもよりますが、最高で120万ほどの節税効果が期待できます。

年収1000万の職業や手取り金額まとめ

今の会社で頑張っても先が見えていたり、年収1,000万を目指したい方は転職サイトやエージェントを使いましょう。
年収1000万円の条件で公開されている求人に応募することで、年収1,000万への近道になります。

サイトによっては年収1,000万以上の求人は「非公開求人」になっているので、まずはいくつかの転職サイトやエージェントに登録して求人を探してみましょう。

仮に今マッチする求人がなくとも、年収1,000万に求められるスキルやレベルがわかれば、それに向かって努力することができます。

そのため、将来を見据える上でも転職サイトやエージェントへの登録は非常におすすめです。

doda（デューダ）

年代	20代～30代	雇用形態	正社員・契約社員・その他
対象エリア	全国（海外を含む）
業界	SE／Webエンジニア機械／電気広告／クリエイティブ営業職医療専門職金融専門職不動産専門職コンサルタント／士業経営企画／管理事務公務員／教員その他
おすすめ度

ポイント

• 土日祝休みの求人は業界トップレベル
  
• 大手企業や高年収の求人も多数
  
• 研修制度で未経験でも安心

詳細・評判を見る

公式サイトをCHECK