でもアメリカの仕事ってどうやって探せばいいんだろう？
アメリカ・カナダではどんな仕事や働き方があるのでしょうか？
ビザについてやアメリカ（北米エリア）で仕事を探す方法など詳しくご説明していきます
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アメリカ・カナダ（英語圏）への海外転職はどんなパターンがあるの？
カナダ、アメリカなどの北米エリアは、日本人にも観光地として馴染みがあり、成熟した社会構造と豊かな大自然から人気のエリアです！
英語圏への転職としてはとしてはおすすめの地域と言えます。
では、この北米エリアで転職する方法としては、どんなパターンが考えられるでしょうか？
採用のパターンから分類すると、以下のようになります。
１：日本企業の現地法人で採用される
最近では日本企業も盛んに海外展開を視野に入れており、海外に現地法人を持つことも少なくありません。例えば、国内最大の自動車メーカーであるトヨタ自動車は、2000年代初頭から北米エリアへの本格進出を開始。
以降、順調にシェアを伸ばしてきました。北米モデルからの逆輸入車もあるほどで、すっかり米国社会に根付いたといっても過言ではないでしょう。
日本企業の現地法人やグループ企業を探すのであれば、自動車業界はおすすめできます。
北米を重要な戦略上の拠点とする日本企業は数多く、そえゆえに現地法人での採用機会も多いのです。
２：現地駐在員として派遣される
海外に法人を持つ日本企業に所属し、駐在員として派遣されるという方法も、英語圏での転職を果たすための道筋です。
しかも駐在員は待遇が良いことが多く、生活に必要な費用の大半を負担してくれるという厚遇ぶりも珍しくありません。
好待遇ゆえに倍率も高めで激戦になりそうですが、ひとつの方法としておさえておきたいところですね。
３：北米で日本人が創業した企業へ就職
上記2パターンに比べると数は少ないかもしれませんが、カナダやアメリカで日本人が創業した企業に採用されるという方法もあります。
特に北米エリアで日本食を提供する飲食店などは、このパターンが多いといえます。
他にも、サービス業や旅行業、観光業などは現地で日本人が社長を務めるケースが多いようです。
大半が接客業で、なおかつお客様は英語圏の人々ですので、日常的に英語を使うことになるでしょう。
４：北米企業の採用枠を狙う
こちらは最も困難なパターンかもしれません。基本的に、日本人を採用するというよりは、純粋な英語力とスキルが問われるからです。
採用する側からすれば日本人である必要性は全く無いものね。
しかし、日本市場へ進出を狙っている北米企業の中には、英語力とスキルの高い日本人を受け入れることもあります。
こういった求人は常時募集があるわけではないので、タイミングや運なども絡むと考えておいてください。
以上、4パターンが考えられますが、この中で日本人が転職しやすいという意味で順位をつけると、
１と２が最も確率が高く、次いで３、最も困難なのは４というパターンになりそうです。
ただし、１と２の場合は、母体となる日本企業への転職難易度が重要になりますので、人によっては３が最も手っ取り早いという考え方もあるでしょう。
自分がどの業界を希望するかによりますから、しっかり情報のリサーチを行うべきです。
アメリカで働くための就労ビザ基礎知識
米国国籍以外の人がアメリカに住み、アメリカで働き、アメリカで給料を得るには必ずビザ（※）が必要です。
（※観光や商用での渡航ビザ免除プログラムについてはここでは除外して考えることにします）
ビザの種類は実にたくさんのものがありますが、例えば大リーグのプロ野球選手や投資家等、ごく限られた人だけが手にできる特殊なビザを除いた場合、就労に関わるビザは
「H1B」・「L1」・「グリーンカード」の３つが代表選手と言えます。
H1Bビザ
【H1Bビザの取得条件】
・4年制大学を卒業していること
・アメリカでの職務内容が※特殊でプロフェッショナルな内容であること
上記2つが条件となりますが、アメリカへの就職、転職を考える場合に最もポピュラーなビザと言われてきたのがHIBビザです。
※特殊またはプロフェッショナルかどうかの要件では、学位と職務内容がシビアに問われます。
例えば会計士であれば4年制大学の商学部や経済学部に在籍し、簿記理論や財務理論を学んだとか、弁護士なら法学部で法律を学んだ等がわかりやすい事例です。
このビザで滞在できる最長期間は最大3年間。
職場（会社と会社が所在している州）が変わっていないことなどの条件をクリアすれば1度だけ更新（※例外規定もあり）可能なので、プラス3年の最長6年間米国に滞在できます。
【H1Bビザ：近年の発行状況】
H1Bビザでポイントとなる職務内容の特殊性や専門性は法律だけでなく、人間的な解釈が多分に含まれる面もあるため、かつてはビザ申請代行を専門的に担っている優秀な弁護士に依頼すればだいたい取得できていました。ところが、H1Bビザの発行数上限が2005年度以降年間20万件近くあったものが6万5千件に大きく縮減されて以来、このビザの獲得はとても難しくなってしまいました。現状としては、H1B申請の際は従前にもまして大量の資料提出を求められるようになった上、仮に要件を満たしていたとしても、枠が募集初日でほぼ埋まってしまうために「抽選」が行なわれている状況です。
本来このビザは米国の4年制大学に留学した外国人学生が米国で就職するための措置として設けられたビザです。
そのため、特に米国以外の大学を卒業した日本人の就労用ビザとしては確実に取得できるビザでは既になくなっています。
L1ビザ
【別称「駐在員ビザ」】
日本企業が自社の社員を駐在員として米国の関連企業へ派遣する場合に社員へ取得させるビザ。
【L1ビザは二種類】
（A）管理職
…初年3年、更新により2年×2回で最長7年間滞在できる
（B）専門知識が問われる特殊技術職種
…初年3年で更新が2年で1度だけのため、最長でも計5年。
【L1ビザ発行の特徴】
・日本企業と米国企業の関連性が重要。駐在する本人以上に会社側がビザ発行や延長でかなり尽力する必要がある。
・一般社員には与えられない。
最低1年以上は管理職なら管理職、特殊技能職なら特殊技能職で日本企業で働いていた実績が必要です。
そのため、日本企業に転職後すぐにL1ビザで海外駐在とはなりません。駐在員として働く場合には最低でも1年間は国内で働く必要があります。
【L1ビザ：近年の傾向】
H1Bビザのような発行数の上限は設けられていないものの、特にBタイプのビザ申請がインドや中国を中心に急増しているため、なかなか容易に申請を認めなくなりつつあります。つまり、日本企業から駐在員として米国へ赴任する場合、管理職以外では大変取得しにくい状況となっています。ではL1のAなら容易かと言えばそのようなことはありません。
そもそも管理職にはポストに限りがありますので、無尽蔵に管理職要員として米国の会社へ駐在員を送り込むことはできません。
また、従前なら間違いなく取得できていたような大手メーカーや商社であっても、申請を断られるケースが現実に起こっています。
Bのあおりを受けた面も否めませんが、やはりL1全体で取得が厳しくなったと評価することが妥当と言えます。
グリーンカード
【グリーンカードの別称：「永住権ビザ」・「移民ビザ」】
グリーンカードを取得できれば米国でどのような仕事にも就くことができ、また一生住み続けることもできます。
いくつかの方法がありますが、結婚以外の方法はどれも大変厳しい条件があり、現実的とは言えません。
現況、グリーンカードの取得で現実的な方法とされているのが「抽選」です。
常識的ともいえる条件さえクリアしていれば誰にでもチャンスがあるからです。
【グリーンカードを取得する方法】
・米国市民と結婚する
・米国へ投資を行う
【グリーンカード抽選の資格対象】
・高校を卒業している
・伝染病にかかっていない
・犯罪歴がない
【グリーンカード：近年の傾向】
しかし現実的といっても、当選確率はわずか1％前後です。まさに宝くじ的な確率と言えますが、米国でどんな職業でも自由に選べ、自由に住み続けることができる最強の権限が与えられるビザですので、この点は仕方ないと言えます。尚、1％前後という当選確率は近年特に大きな変化は見られません。
もともと1％前後という大変低い数値なので、これ以上下げることはグリーンカードという制度自体の存在意義にも関わってくる水準となりますので、変わらないというより「これ以上あまり下がりようがない」という表現の方が適切かも知れません。
アメリカで働く前に・まずビジョンを明確に！
そんな漠然とした思いを抱いているだけでは、アメリカで働くことは夢物語で終わってしまいますよ。
ビザを取得するには勤務する会社や米国の弁護士をはじめとして、多くの並々ならぬ協力が必要になること、即ち周囲を動かせるエネルギーと志が必要になってくるからです。
アメリカで働くためにはどのような心構えが必要か、ポイントを絞ってお伝えします。
1.どのような働き方をしたいのか
ただ語学力を活かしたいといった漠然とした思いやイメージだけでは、ビザ取得要件でわかったとおり、職務内容をシビアに問われるビザ取得は困難ですよ。
そのためにもまずは米国でどのような働き方をしたいのかを、誰もが明確に理解できるよう、具体化しておくことは最低条件と言えます。
2.あなた以外（米国人）では簡単にできない仕事かどうか
・特殊性や専門性
・多様な民族が集っている米国人に対しての適切なリーダーシップ（管理職）
ビザとは本来専門知識や特殊技能を持っており、米国人が容易には行なえない仕事や管理職として相応しい人材など、特定の立場の人だけに与えられるものです。
誰でもできるような仕事でアメリカで働きたいと考えてもビザは得られないのです。
「その仕事はあなたにしかお願いできないんだ」と言ってもらえるような仕事のスキルやリーダーシップを持っていると言えますか？
3.何年くらい米国に滞在したいか
これはビザ取得の戦略にも関わります。取得に向けてどのような準備を行うか等も全く異なってきます。極論になるかも知れませんが
・ずっと永住したいと考えるなら当選確率1％のグリーンカード取得か、独身者ならアメリカ人と結婚するという方法に限られます。
・一定期間だけ米国で働きたいと考えるなら、具体的な米国での就労計画とその準備計画を確立しておくことも大切になります。
アメリカ・カナダなど北米エリアにおすすめな海外転職エージェント
英語圏への転職では、日本国内以上に情報収集が大切です！
生活環境そのものを外国に移すわけですから、ある程度覚悟を決める必要があります。
海外転職におすすめな転職サイトをランキング形式で紹介していきます。
リクルートエージェント
リクルートエージェント
| 年代 | 20代～30代 | 雇用形態 | 正社員・契約社員 |
|---|---|---|---|
| 対象エリア | 全国 | ||
| 業界 | IT・通信Web・インターネット機械・電気･電子化学（素材・化成品）総合商社・専門商社物流・運輸飲食・店舗サービス旅行・スポーツマスコミ・広告人材・教育コンサルティング金融・保険住宅・不動産医療・福祉その他 | ||
| おすすめ度 | |||
ポイント
- 海外勤務を含む非公開求人は１０万件以上
- 海外転職のノウハウを熟知
- 大手ならではの安心感
ＪＡＣリクルートメントが外資系専門のエージェントならば、リクルートエージェントは外資内資問わず品ぞろえ豊富な
総合商社といった感覚でしょうか。
海外展開を活発化させている日本の大手企業の情報が豊富なため、駐在員や現地法人への就職を狙うならば
おすすめといえるでしょう。
この１位と２位はお互い得意分野が微妙に異なるため、２つを併用することで情報の質も量もアップすると考えられます。
JACリクルートメント
JACリクルートメント
| 年代 | 30代～40代 | 雇用形態 | 正社員 |
|---|---|---|---|
| 対象エリア | 全国（海外を含む） | ||
| 業界 | サービス商社・流通・外食消費財クリエイティブ・マーケティング建設・不動産運輸・物流・倉庫金融コンサルティング・法律・会計IT・通信電気・電子・半導体機械・自動車化学金属・素材・エネルギーメディカル・バイオ医療・介護・福祉その他 | ||
| おすすめ度 | |||
ポイント
- 年収800万円以上を含む大手や優良企業の高年収求人が多数
- 業界・業種別のコンサルタントが650名以上！海外の転職市場もよく分かる
- 30～40代の管理職や専門職の転職支援に強い
筆者も日本国内で、外資系企業への転職時にお世話になったことがあります。
日本国内の転職エージェントの中では、外資系企業への転職情報が豊富で、非公開求人も多数。
全体的に案件の質が高く、高年収や管理職のポジションを狙う方におすすめです。
もちろん、英語圏へのステップアップ転職も十分狙うことができます。
日本企業の情報も豊富ですが、どちらかといえば外資系企業の情報が多いでしょう。
ビズリーチ
ビズリーチ（BIZREACH）
| 年代 | 30代～40代 | 雇用形態 | 正社員 |
|---|---|---|---|
| 対象エリア | 全国 | ||
| 業界 | IT・通信Web・インターネット機械・電気･電子化学（素材・化成品）総合商社・専門商社物流・運輸飲食・店舗サービス旅行・スポーツマスコミ・広告人材・教育コンサルティング金融・保険住宅・不動産医療・福祉その他 | ||
| おすすめ度 | |||
ポイント
- 管理職クラスの転職情報分野では業界ナンバーワン
- 転職エージェントの役割を果たす他社や個人のヘッドハンターが1,700名以上登録
- ヘッドハンターが仲介役として海外勤務の転職サポート
転職エージェントの中でも、即戦力になる管理職やグローバル系などを中心とした会員制エージェントです。登録した人の経歴をチェックして、国内外問わず、クオリティの高いヘッドハンターが直接スカウトしてくれます。そのため給料や待遇が高いのもポイントです。年収アップを目指すならビズリーチが一番おすすめです。
doda（デューダ）
doda（デューダ）
| 年代 | 20代～40代 | 雇用形態 | 正社員・契約社員・その他 |
|---|---|---|---|
| 対象エリア | 全国（海外を含む） | ||
| 業界 | IT・通信インターネット・広告・メディアメーカー（機械・電気）メーカー（化学・素材・食品・化粧品）商社医薬品・医療機器金融建設・不動産コンサル・専門事務所（税理士など）人材サービス・コールセンター小売外食運輸・物流エネルギー（電力・ガスなど）旅行・レジャー警備・清掃美容・エステ教育農林水産・鉱業公社・官公庁・学校冠婚葬祭その他 | ||
| おすすめ度 | |||
ポイント
- 利用者満足度が非常に高く幅広い世代からの支持
- コンサルタントの熱意が感じ取れる手厚いサポート
- 非公開求人数含む求人数が約12万件
doda（デューダ）はとにかく案件量が豊富で、さまざまな業界の求人を頻繁に紹介してくれる転職エージェントです。
また、「dodaグローバル」という、海外勤務や英語圏への転職を専門に扱うサイトも運営しており、
日本国内向けとはまた違った案件を紹介してくれるようですね。
マイナビエージェント
マイナビエージェント
| 年代 | 20代～30代（特に20代） | 雇用形態 | 正社員 |
|---|---|---|---|
| 対象エリア | 全国（海外を含む） | ||
| 業界（業種） | IT・通信・インターネット機械・電気・素材等営業職医療系コンサルタント・監査法人・士業関連金融不動産クリエイティブ経営・企画・管理・事務販売・サービス建設設計・土木・プラント・設備等その他 | ||
| おすすめ度 | |||
ポイント
- 第二新卒の転職や初めての転職におすすめ
- 徹底的なヒアリングで転職者の強みを引き出すコンサルタント
- 履歴書や面接対策まできめ細かい丁寧な指導
こちらも転職業界では老舗です。毎日系が運営母体である、マイナビエージェント。
数は少ないものの、質が良い隠れた優良企業を紹介してくれるため、大手企業へ応募するよりも倍率が低めになるというメリットがあります。
リクルートエージェントやＪＡＣでは尻込みしてしまった方は、ぜひ一度マイナビエージェントへ登録してみましょう。
現実的な海外転職への道が見えてくるかもしれませんよ。
パソナグローバル
実はパソナグループの海外転職支援の歴史は古く、豊富な実績に裏付けられた情報量が魅力です。パソナグローバルは、パソナグループの中でも特に海外転職に特化したエージェント。
アメリカ、カナダといった北米の英語圏はもとより、インドやシンガポールなど、アジア圏にも強みを持っています。
ロバートウォルターズジャパン
日本ではまだそれほど馴染みがないかもしれませんが、30年以上にわたってグローバル求人を扱ってきた会社です。世界２４か国で転職実績を持ち、英語圏への転職を専門に扱うグローバルな転職エージェント。
コンサルタントの多くがバイリンガルで、日本語と英語に精通していることが特徴。
まとめ
カナダ、アメリカといった北米エリアは、日本企業も重点的に拠点を設けるなど、日本とのつながりが深い地域です。
また、英語圏の中では日本人も多く、文化や生活水準から言っても馴染みやすいといえるでしょう。
日本語は世界的に見れば非常にローカルかつマイナーな言語です。
英語を学ぶことで行動の範囲を広めたいという方には、北米エリアへの転職がぴったりかもしれませんね。
もちろん、北米エリアで培った経験やスキルをもとに、アジアや欧州で活躍するという道もアリです。
初めての海外転職を考えているなら、今回紹介したエージェントを使いながら、まずは情報収集を試みてはいかがでしょうか。