未経験OKの海外勤務・働ける仕事の種類・求人の探し方！転職でも大丈夫？

近年、海外専門の求人サイトや海外勤務に特化した転職エージェントのサイトがネット上よく見かけられるようになってきました。
このことから、海外勤務のチャンスも拡大しているように思えます。

ところが、海外勤務を目指す方々にとって大きな壁となるものがあります。

語学力も1つですが、それ以上に大きな壁となるのが「業務経験」です。

では業務経験がない職種で海外勤務をめざすことはできないのでしょうか。
もしできるとすれば、どのような方法があるのでしょうか。

今回は業務未経験での海外勤務の可能性や探し方について、現状を徹底解説致します。

海外勤務が未経験可の求人の見方

海外勤務が未経験では海外で働くことは無理なのでしょうか？

ただし、誤解してはいけないのが「未経験可」という求人の意味です。

「未経験可」には2つの意味がある

「未経験可」の意味は実は2つに分けることができます。

一つは「管理職のキャリアがあれば募集職種の経験は問わない」というものです。

例えば海外工場施設の現地マネジャー募集という求人案件は、比較的容易に発見できます。

この求人で「未経験可」となっている場合の意味は「管理職経験や管理職に準ずるキャリアがあれば、工場施設のマネージャー経験は問いません」という意味です。

つまりその仕事での経験が問われないだけで、業務経験は勿論、管理職経験も問われることになります。

そのため、例えばIT企業で課長をやっていた方や、飲食業界で統括マネージャーをやっていた方なら工場での管理職経験がなら応募できるし、採用される可能性もあります。

一方、社員としての業務経験がない方や、業務経験はあってもずっと一般社員だったという方はこうした求人に応募しても採用される可能性は大変低いと言わざるを得ません。

海外勤務の求人における「未経験」とは、こうした意味で用いられる場合が多いことを留意しておく必要があります。

もう一つの「未経験可」の意味は「業務経験自体を問わない」という意味です。

極論すれば働いた経験も問わないということになりますので、この条件なら誰でも応募可能と言えます。

ただし、こちらの意味での「未経験可」は求人数自体が大変少ないのが現状です。

そのため勤務できる国や職種が限られたり、給与が安かったり等々の条件が加わってくることは理解しておく必要があります。

海外転職・海外勤務が未経験でも応募可能な求人や国の事例をご紹介

では二つの意味での「未経験可」において、それぞれ勤務可能な職種、国の事例などを紹介します。

管理職経験があれば未経験でも応募できる求人職種例

採用＝即海外勤務とならない場合が多い等、応募にあたって留意しておくべきこと

また、ビザの有効期間は有限です。

そのため、ビザが切れたら他国に赴任するか、日本に帰国する必要があることも留意しておく必要があります。

つまり永住権または市民権を獲得しない限り、憧れの国でずっと働ける訳ではないこと、一時的な海外勤務となることを理解しておく必要があります。

管理職候補の勤務先として多い国とは

未経験で管理職候補を募集している求人において、比較的多い勤務先の国は次のような国です。

ご覧の通り、東南アジアが比較的多いことがわかります。
ヨーロッパや南米、アフリカ、ロシア、オセアニア地域での求人は皆無という訳ではありません。

しかし例えばヨーロッパは移民問題やテロ問題で治安が悪化している上、失業率が高止まりしているため、企業全般において求人ニーズが低調です。

一方経済成長著しいベトナムや、経済危機が叫ばれつつも依然と成長を続けている中国は求人ニーズが堅調なため、日本人が管理職として働けるチャンスも数多くあります。

業務経験がなくとも海外で働ける職種例

テレフォンオペレーター

基本的なビジネスマナーを備えていれば、学歴も語学力もオペレーターとしての経験も不問、ビザも企業が手配してくれ、週休2日制で給与も日本円で12万円程度もらえる・・・

こうした破格の条件の良さでテレビ番組でも紹介されたことがあるのが、テレフォンオペレーター職です。

テレフォンオペレーターの業務は、通信インフラさえ整っていれば場所は日本にこだわる必要はないため、タイや中国の東南アジアにコールセンターを構え、主に海外在住の日本人や日本企業向けのテレフォンサービスを行っている企業が存在します。

そうした企業がご紹介したような好条件でテレフォンオペレーターを募集しているのですが、好条件には理由があります。

テレフォンオペレーターは電話だけのコミュニケーションで相手を理解させる必要がある上、クレーム処理も多いことで精神的にまいってしまい、長期間続かない方がとても多いということです。
つまりテレフォンオペレーターがなかなか定着しないので、募集条件を良くしている訳です。

日本食レストランの店長候補

「店長候補」となっているので管理職求人のように思えますが、未経験者がいきなり飲食店の店長を任せてはもらえません。

最初は皿洗いや店舗清掃といった下仕事からスタートし、ウエイターまたはウエイトレス、キャッシャーを経験し、更に副店長または店長代理といった店長に次ぐ仕事を経験してから店長に就くというのが一般的な流れです。

従ってこちらも、安価な給料で3Kに近い仕事を継続できるかが問われます。

日本語教師

日本語教師も実は未経験でも可能な場合があり、こちらはあくまで現地国水準ながら比較的給与条件も良い場合があります。

ただし日本語教師の求人は現地の語学学校や大学、民間スクールなどによる求人ですので、日本国内で探すのが難しいことと、就労ビザについては自力で解決することが求められます。

従って業務経験は問われないものの、永住権や市民権を得ていることが実質的な条件になってきます。

業務経験がなくとも海外で働ける国例

ご紹介した業務未経験で働ける国ですが、例えばテレフォンオペレーターや飲食店のケースでしたら

やはり東南アジアが中心です。

また、飲食店のケースでは東南アジアほどではありませんが、日本食に根強い人気がある北米やロシアなどでも求人が見られます。

永住権や市民権を取得する確実な方法は

永住権や市民権の獲得はどの国であっても容易ではありませんが、比較的多くの国でしかも比較的容易に永住権、または市民権を取得できる方法があります。

それは現地国の国籍を有する方と結婚することです。

例外的な国も勿論ありますが、現地国の方と結婚すれば比較的簡単な手続きと審査で永住権または市民権を取得できる国は多いものです。

永住権や市民権を獲得できれば、就職先に制限は加わりませんので自由にいつまでも働くことが可能です。

ただし、日本企業以外で働く場合には現地国の言語または一定の英語力が必要になることは言うまでもありませんし、日本語教師などを除き、現地企業に採用されるためには日本企業以上に「業務経験」が問われることも覚悟しておく必要があります。

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